買い物の決め手は、口コミからAIへ？公開データで見る「AIに選ばれる」時代

買い物の4人に1人は、もうAIを使っている

博報堂買物研究所の「AIショッパー調査」（2026年2月、20〜69歳の男女2万人にスクリーニング調査）では、買い物でAIを使う人は全体の24.6%、約4人に1人でした。AIを使う人は急に増えているので、調査から時間がたった今は、これより大きい数字かもしれません。

使い方は、情報集めがいちばん多く、AIに任せたい人は89.4%。複数の商品を比べる場面でも、64.7%が任せたいと答えています。

そして、最終的に商品を決める場面でも、**AIで買い物をしている人の60.0%**が、「ほとんど任せたい」〜「少しは任せたい」と答えました。

ポイント AIは「調べる道具」から、「決めるのを手伝う相手」になり始めています。

口コミより、AIの答えを信頼する人が多い

同じ調査で、買い物の情報源として信頼する人の割合は、次のとおりでした。生成AIとは、ChatGPTやGeminiのようなAIのことです。

• 生成AIの回答　51.7%
• ECサイトのレビュー　48.6%
• 一般の人のSNS・動画サイトのレビュー　41.5%

ECサイトやSNSのレビューより、生成AIの答えを信頼する人のほうが、少し多い結果でした。口コミの時代に加えて、「AIの答えの時代」が、すぐ隣まで来ています。

米国では、もう一歩先に進んでいる

BrightLocal の2026年の調査（米国の成人1,002人）では、地元のお店探しにChatGPTなどの生成AIを使う人が、前年の6%から45%に増えました。

また、42%の人が、AIのおすすめを、口コミと同じくらい信頼すると答えています。

注意 米国の調査です。日本とは状況が違います。ただ、日本のデータにも、同じ向きの動きが見えます。

AIの答えが出ると、検索結果は押されにくい

米国のPew Research Centerは、900人のブラウジング記録（2025年3月、68,879件のGoogle検索）を分析しました。AIの要約が出たのは、全検索の18%でした。

AI要約が出た検索では、通常の検索結果のリンクが押された割合は8%。出なかった検索では15%でした。要約の中のリンクが押されたのは、1%です。

（この調査だけでは、要約が原因だとまでは言えません。ただ、AIの答えで用が済む人が、一定数いるように見えます。）

で、AIは、何を見て答えるの？

AIがどうお店を選ぶのか、仕組みの全部は公開されていません。

とはいえ、ネットのどこにも載っていないお店の情報は、AIの答えの材料になりません。MEDIA ORCHESTRA の公式サイトも、AIが参照するのはウェブ上の内容、という前提で説明しています。

つまり、お店の事実や強みが、ネットのどこかに言葉で書かれているか。そこが、入口になります。

この先、数字はどうなる？

ここまでは、過去から今の数字でした。もう少し並べます。

• 日本で生成AIを使う個人は、2023年度の9.1%から、2024年度の26.7%へ。約3倍です（総務省・令和7年版 情報通信白書）
• 同じ調査で、米国は46.3%から68.8%、ドイツは34.6%から59.2%、中国は56.3%から81.2%
• 地元のお店探しでのAI利用は、米国で1年のうちに6%から45%へ（先ほどの BrightLocal）

日本は、増えている途中です。米国や中国は、すでに6〜8割。

この動きが続いたとして、買い物の相談相手は、数年後にどう変わっているでしょうか。

あなたのお客さんは、お店を決める前に、AIへ何を尋ねているでしょう。

注意 これは予測ではありません。数字の動きを並べただけです。どう読むかは、人それぞれです。

自分のお店は、AIにどう答えられている？

ここまでの数字を、自分のお店に置き換えてみましょう。

• 名前をAIに聞いたら、何と答えるだろう
• その答えは、事実と合っているだろうか
• 足りない所や、古い所はないだろうか

MEDIA ORCHESTRA(メディアオーケストラ) は、検索とAIで、お店の事実が正しく伝わる状態をつくることを仕事にしているマーケティング会社です。取材をもとに記事を書き、複数のメディアに載せるのが、その中身です。

AIの今の答えは、公式サイトの無料「AI企業診断」で確かめられます。お客さんがAIにお店のことを尋ねたとき、何と返るかを見るものです。申し込みは要りません。

注意 契約には6か月の最低期間があり、やめると記事は公開されなくなります。AIでの見え方や順位は約束できません。公式サイトによると、記事が検索で上位に出るまでは3か月程度が目安です。